一般社団法人 福島県理学療法士会

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2022年 [10月] 一覧

  • 2022.10.29

令和 4 年度下半期以降、県士会活動における COVID19 感染対策方針

平素より県士会活動にご尽力をいただき、厚く御礼申し上げます。
去る令和 4 年第7回理事役員会(2022 年10月 22日 )において、今後のコロナ禍における県士会事業指針について協議いたしました。
第 7 波の収束はしておりませんが、各地域の市町村事業などにおいても感染防止対策を講じながら、ハイブリッドなどの対面活動が開始されております。当県士会としては、参加者に不利益が無いように配慮した上で、県士会活 動の感染対策方針に基づき、対面活動を可能といたします。

 

 

1 . 令和 4 年 11月より、全県での活動や支部活動において、参加者の不利益が無いように配慮しながら、対面活動を可とする。

 

2 . 研修会など参加者できない方に対する配慮として、ハイブリッド開催なども検討すること。⇒ なお、ハイブリッド開催の場合には、機材準備もあることから、担当理事にご相談ください。

 

3 . 対面活動を行う際は、 対面活動におけるチェックシートに従うこと。

 

4 . 参加同士の接触を伴うなど感染リスクの高い対面研修については 、担当理事を通じて理事会へ提案をしていただき、開催の可否を決める。

 

5 . マスク、手袋及びアルコール消毒などの必要物品については、各運営側で購入をして構わない。体温計などは、県士会で一括して購入予定である。

6 . 国内 、県内及び各市町村における感染者が急増 した際 には、状況を鑑みて対面活動の自粛を理事会より発することとする。

 

以上

 

[PDF]令和 4 年度下半期以降、県士会活動における COVID19 感染対策方針

 

  • 2022.10.26

「東北理学療法学35号」の投稿締め切り延長のお知らせ

東北理学療法学35号は2022年10月14日(金)を投稿締め切りとしておりましたが、投稿期間を4週間延長し、投稿締め切りを11月11日(金)とすることになりました。

これまでも会員の皆様のお尽力によって、本誌は毎年10〜15編程のご投稿を頂いておりますが、今年度はその半数程にとどまっております。今回、改めて投稿期限についてお知らせするとともに、積極的なご投稿をお願い申し上げます。また、すでに投稿をご検討中の先生方におかれましては、ぜひこの機会にご投稿下さいますようお願い申し上げます。

なお、ご不明な点がございましたら、下記の問い合わせ先までご連絡下さい。ご協力の程、宜しくお願い申し上げます。

<会員宛依頼文書>東北理学療法学35号投稿締め切り延長のお知らせ ver1.0

【お問い合わせ先】

東北ブロック協議会学術局

機関誌編集部長 新岡 大和

〒030-8505 青森県青森市浜館間瀬58-1

青森県立保健大学 健康科学部 理学療法学科

TEL:017-765-2066(直通)

Mail:kikanshiaomori@gmail.com

  • 2022.10.24

2022 職場における腰痛予防宣言!

日本理学療法士協会は厚生労働省の後援のもと、理学療法士が医療・介護施設における腰痛予防・労働安全に貢献することを目的とし、「2020」に引き続き、「2022 職場における腰痛予防宣言!」と題して、理学療法士が所属施設内での腰痛予防講習会の開催および職場のリスク見積と改善提案を実施する取り組みを行っております。

  • 本会理学療法士向けホームページ「職能活動」内 腰痛予防について

https://www.japanpt.or.jp/pt/function/healthpromotion/#a5

【銅】腰痛予防宣言!ポスター

<問合せ先>

日本理学療法士協会事務局

職能推進課 予防等振興係(吉倉、大久保、村上)

shokuno@japanpt.or.jp

  • 2022.10.16

メディカルクリエーションふくしまで掲示する「困りごと掲示板」への投稿について

  • 2022.10.13

研究協力のお願い ―脳卒中リハビリテーションでの電気刺激療法のエビデンス利用および認識に関する調査―

日本物理療法研究会よりご連絡です。

 

この度、日本物理療法研究会主導で脳卒中リハビリテーションにおける電気刺激療法に関するWEBアンケート調査を行うこととなりました。

 

本研究会では、「本邦の理学療法士における脳卒中リハビリテーションでの電気刺激療法のエビデンスの利用および認識に関する調査」と題しまして、本邦の理学療法士を対象に、脳卒中リハビリテーションにおける電気刺激療法に関する診療ガイドラインの利用および重要度の認識や知識、行動を調査し、EBPの実践における課題を明らかにすることを目的としております。

 

調査にご協力いただける方は、下記リンク先の研究の概要をご確認いただけますと幸いです。多くの方にご回答いただけますよう、是非ともご協力の程よろしくお願いいたします。

 

 

https://www.jspt.or.jp/jseapt/info/questionnaire.

 

【調査回答期限】 2022年10月31日(月)